2013年会社法とSEBI LODRは、取締役会に毎年の自己評価を義務付けています。多くはメールとExcelで済まされ、その質は結果に表れています。TrustBoardは、アンケート設計から取締役会に提出する最終レポートまで、全工程をデジタルで運用します。
取締役会評価ソフトウェアは、取締役会・委員会・個々の取締役・議長の年次パフォーマンス評価をデジタル化します:カスタマイズ可能なアンケート、機密性を保った回答収集、そのまま取締役会に提出できるレポート。多くの企業が今も使う、メール添付のWordアンケートと手作業のExcel集計を置き換えるものです。
TrustBoardはインドのために設計された取締役会評価ソフトウェアです——2013年会社法、SEBI LODR、SEBIの取締役会評価ガイダンスノートに沿った評価フレームワーク、取締役のOTPサインイン、そしてサイクル間の変化を示す年次トラッキングを備えています。
取締役会全体、各委員会、個々の取締役、議長、そして必要に応じて主要経営幹部向けに。当社のフレームワークを使うことも、指名報酬委員会が既に承認したアンケートを持ち込むことも可能です。評点方式、自由記述、その併用に対応。
会社秘書役が各評価を適切な回答者に割り当て、回答期間を設定します。リマインダーは自動送信——これは思った以上に重要です。取締役への催促は誰にとっても気の重い仕事ですから。
スマートフォンにOTPが届き、どの端末でも10分で完了。アプリのインストールも、パスワードの記憶も不要。回答は暗号化されて送信され、インド国内に保管されます。
取締役会向けのエグゼクティブ・ダッシュボード、ピア評価サマリー、各取締役への機密個別レポート、委員会レポート。年次トラッキングにより、昨年のアクションポイントが実行されたかも一目瞭然です。
モックアップではありません。回答が揃った後にプラットフォームが実際に生成する画面です。
はい。多くの企業は指名報酬委員会が承認済みのフレームワークを持ち込み、当社がプラットフォームに設定します。ゼロから始める場合は、SEBIの「取締役会評価ガイダンスノート」に基づくテンプレートをご用意しています。
アンケートごとに設定可能で、判断は貴社に委ねられます。実務では、ピアフィードバックは匿名、取締役会レベルのフィードバックは記名とする例が大半です。いずれの場合も、ロールベースのアクセス制御が閲覧範囲を決定します。
アンケートが準備済みであれば1〜2日です。最も時間がかかるのは通常、設問について社内の合意を得ることであって、ソフトウェアではありません。
価格は評価対象の数と関与する取締役の人数によります。貴社の取締役会構成を添えてお問い合わせいただければ、当日中にお見積りをお送りします。
会社法第134条・第178条、附則IV、SEBI LODR、SEBIの取締役会評価ガイダンスノート。監査人や議決権行使助言会社に評価の実施方法を問われたとき、プラットフォームそのものが証跡となります。
あわせて読む:会社法に基づく取締役会評価の実務ガイド(英語)。